疑問解決!賃貸ってリフォームできるの?

リフォームするうえで気を付けること

契約内容が大切

リフォーム可の賃貸物件を借りるうえで、まず大事なのが、出来るだけ細かく契約を交わしておくという点が挙げられます。
いくらリフォームできる物件であるとはいえ、自由に何でも出来るのかと問われるとそうではなく、部屋自体は貸主のものであることを忘れてはいけません。

ですから、自分で購入した持ち家とは異なり、どこまでのリフォームが可なのかは、契約内容次第になってきます。
入居時にきちんと契約を交わしていなかった際などは、リフォームを巡ってトラブルになるケースもあるようです。
そうならないようにするためにも、賃貸物件でリフォームをおこないたいと考えている場合には、最初の段階で細かく契約を交わし、契約内容に沿ったリフォームを実施することが大切でしょう。

確認しておきたい項目

リフォーム可の物件であれば、賃貸であったとしてもリフォームすることができますが、トラブルを避けるためにもリフォームを始める前に確認しておいた方がよい点がいくつかあります。

まず、リフォームした後、退去時に現況回復が必要かどうかという点です。
現況回復の義務があるかどうかは、最初の契約の段階で交わされているでしょうから、回復義務が生じる場合にはリフォームしたとしてもいずれは元に戻さなければなりません。
もしくは新たに貸主と交渉して回復の義務なしの契約を結ぶ必要がありますので、リフォームにとりかかる前に確認しましょう。

また、例えばリフォームするうえで取り付けたエアコンやコンロなどの設備は貸主と借主、どちらの所有物になるのかも確かめる必要があります。
引越しをする際に持って行きたかったとしても、契約内容次第では、リフォーム時に取り付けたものは貸主の所有になってしまうこともあるため、注意が必要です。